人事制度見直しに取り組んだ背景
今までは自社だけで微修正を加えて運用していたので、評価制度が陳腐化してしまいました。
さらに評価をしたままになっていて、育成のための評価面談ができていませんでした。
役職基準の設計、管理職の育成・評価に取り組んだ背景
役職者は数値マネジメントのみで、できない人を育てるという意識がありませんでした。
キャリアステップが見えず、管理職や管理職を目指す3~5年目社員の離職が多かったからです。
働き方改革の取り組んだ背景
サービスの離職が多く、離職率が15%と高かったです。
残業、休日をする社員を評価してましたが、その考えをきっぱりやめたかったからです。
今働き方改革を考えなければならない3つの理由
「増税後に考えよう!」では遅すぎる。
自動車業界が今直面していることと、増税後に向けて今から取り組むべきことを徹底的にお伝えします。
労働基準法改正に対応!今、自動車業界が導入すべき人事制度
社員の生産性を上げる評価制度と働き方改革を進めて残業が減っても年収が下がらない賃金制度の設定方法をお伝えします。
自動車業界の働き方改革成功事例
持続的に業績を上げる人事制度運用方法や残業時間・休日出勤を減らす方法、働き方改革を全社で進めるための管理職評価についてお伝えします。
セミナーを受けて、自社の制度は時流に則っていなかったのだとわかりました。評価制度の奥深さを感じ、新制度を作らければまずいと思いました。
業績を上げる社員を育てるための評価制度と認識を改めて進めていきます。
働き方改革を進めるために、ある程度の強制力と全社員を巻き込む必要があると感じました。
今まではどうすれば良いのか分からない状態でしたが、具体的な施策を知ることができ、早速自社で取り組みたいことがたくさんありました。
今までは、「夢や目標がない」という社員に対して聞いているふりしか正直できませんでした。
ですが、人事制度でも仕組みの作り方で「夢や目標」をしっかり持って働き甲斐を感じながら成長してもらうことができると知りました。早速取り組みたいです。
第1講座 |
「増税後に考えよう!!」では遅すぎる 今、働き方改革を考えなければならない3つの理由 ①自動車業界が今直面していること ②働き方改革で大切な3つのポイント ③増税後に向けて今すべきこと |
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第2講座 |
働き方改革を進めても業績が上がり続ける組織とは? ①残業を減らしつつ、給与UPを図ってもらえる仕組みとは? ②生産性を上げる育成手法・人事制度とは? ③社員全体の意識を底上げする役職基準とは?管理職の育成・評価とは? 株式会社 トータス 代表取締役 村野 公紀 氏 |
第3講座 |
労働基準法改正に対応!! 今自動車業界の会社が導入すべき人事制度とは? ①社員の生産性を上げる評価制度 ②働き方改革を進めて、残業が減っても年収を下げない賃金制度 ③社員のモチベーションをアップさせ、定着率を高める評価面談 |
第4講座 |
今取り組むべき、自動車業界の働き方改革成功事例!! ①持続的に業績を上げる人事制度運用手法 ②残業時間、休日出勤を減らす方法 ③働き方改革を推し進めるための管理職評価 |
第5講座 |
まとめ講座:自動車販売店における人材戦略(採用・育成)のポイント |
申し込みに関する問い合わせ◆天野
内容に関する問い合わせ◆滝本
お問い合わせ電話番号:0120964000(平日09:30~17:30)
神奈川県の厚木、大和、相模原を中心に店舗展開している。
自動車販売(新車・未使用車・中古車) 自動車整備・車検・鈑金塗装・自動車保険、各種損害・傷害保険取扱い・カー用品販売等トータルカーサービスを提供。軽未使用車専門店として、県内トップクラスの規模を誇る。
船井総合研究所に入社後、不動産ビジネス・通販ビジネス・自動車販売店のコンサルティングを手がけ、様々な規模の企業支援に携わる。現在は住宅・不動産部門の人財コンサルティングチームにて、主に評価制度を担当。人材採用から人を育てる評価制度構築支援などを手がけ、総合的なマネジメント強化による業績アップを得意としている。
青山学院大学経営学部卒業後、船井総合研究所に入社。
年間30件以上の評価・賃金制度構築、運用をお手伝いしている。評価制度構築・運用については、評価項目作成に限らず、評価基準の落とし込みや基準すりあわせ等のサポートや 考課者研修の経験がある。
「厳しい時代でも戦える組織と社員をつくること」をモットーとし、規模・業界・業種問わず人員計画策定・社員教育・人事制度構築等人事関連のコンサルティングを行っている。
大手コンビニエンスチェーンのエリアマネージャーを経験後、船井総研へ入社。
船井総研入社後、業務効率改善や、人事制度構築など、多数のプロジェクトに携わっている。
整備士や鈑金塗装士などの専門職に特化した評価制度構築を多く持つ
実際の現場に即した評価制度構築を得意とする。