電気工事業向け 評価賃金制度セミナー 電気工事業向け 評価賃金制度セミナー

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本セミナーで学べるポイント

電気工事業における評価賃金制度がわかる!
営業職だけでなく、現場監督やバックオフィス、現場作業員に至るまでの評価賃金制度の仕組みがわかります。

現場監督、技術職の新卒採用、中途採用がわかる!
今よりももっと事業を拡大したいけど、人員が・・・という悩みを解消する採用ノウハウがわかります。

経営陣、上司、部下といった会社を一体とした組織活性がわかる!
社内の関係性が希薄である、理念の浸透が浅いといった組織力の向上に向けた活性事例がわかります。

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お客様の声

「評価の基準が明朗化しました」

・講師のお話は具体的でわかりやすかった
・標準の設定の仕方が大変参考になりました
・講師のお話はいつも参考になります

「経営者と社員の求めていることが客観的に比較されており、共感が湧きました」

構成が良く大変参考になった。主観・客観わかれた説明がされていて、わかりやすく、共感できました。

「既存の評価制度は、見直します」

評価制度はあるが、等級設定が明確ではなかったので見直しする必要を感じた。役職やポストもないため、企業として存続していくために人事制度を作る必要があると感じた。

このような方にオススメ

  • ・若手の現場作業員の育成に悩んでいる
  • ・電気工事業における明確な昇給・昇格の基準に悩んでいる
  • ・社内の風通しが良くなく、若手が育たない
  • ・名ばかり管理職に悩まされている

セミナーの詳細

電気工事業向け 評価賃金制度セミナー
(セミナー番号:S041239)

日程◆2019年2月21日(木)
時間◆13:00~16:30(受付開始12:30~)
場所◆船井総合研究所 五反田オフィス
料金◆一般企業:30,000円 (税込 32,400円)/ 1名様
   会員企業:24,000円 (税込 25,920円)/1名様
※ご入金の際は、税込金額でのお振り込みをお願い致します。
※会員企業様とはFUNAIメンバーズPlus各業種別研究会にご入会中の企業様です。

お振込先について◆
三井住友銀行(0009)近畿第一支店(974)普通預金 口座番号:5785385
受取人名:カ)フナイソウゴウケンキユウシヨ セミナーグチ
第1講座
13:00~14:15
わが社の取り組み
~人人材戦略と評価賃金制度で社員定着&早期育成~

東陽電気工事 株式会社
代表取締役社長 石川格子氏
第2講座
14:30~15:30
工事業における評価賃金制度
制度構築~運用~組織活性までの7つのポイント

株式会社 船井総合研究所 HRD支援本部
人事評価・組織開発グループ HRDコンサルティング事業本部
渡邉裕之
第3講座
15:45~16:30
本日のまとめ
専門工事会社が今後成長していくための戦略とは

株式会社 船井総合研究所 HRD支援本部
人事評価・組織開発グループ
チームリーダー 人財マネジメントコンサルタント
木村良太

申し込みに関する問い合わせ◆櫻田
内容に関する問い合わせ◆木村、渡邉
お問い合わせ電話番号:0120-964-000(平日09:30~17:30)

講師紹介

東陽電気工事 株式会社 代表取締役社長
石川格子 氏

昭和8年創業、平成25年末に2回目の世代交代で社長就任。
 経営者の立場になってからは、古い技術を継承しながら新しいものを取り入れており、会社経営の傍ら、経営力を身につけるために大学院に行き経営学修士(MBA)を取得。
「組織でなによりも大事なのは人」を信条に会社の考え方を、社員と共有する機会を設け、理念の浸透を図っている。
 最近では社員一人一人の成長と組織の拡大を目指し、積極的な採用と社内基盤として評価賃金制度の導入などを行い、ワーク・ライフ・バランスを整えながら、次世代の育成を行っている。

株式会社 船井総合研究所 HRD支援本部
人事評価・組織開発グループ チームリーダー
人財マネジメントコンサルタント
木村良太

船井総合研究所に入社当時は、住宅会社のマーケティング支援を行い、売上アップを実現。その過程で、後継者問題や幹部・若手の育成と定着に頭を悩ませていることを目の当たりにし、 会社の仕組みづくりをするための専門コンサルティングの道へ。
人財マネジメントの柱である「人事評価」「給与制度」の領域を中心とし、「役職別研修」、「会議体運営」、「理念構築」、「経営方針発表会」など、 経営者のDNAを社員に伝えるためのコンサルティングを手がける。

株式会社 船井総合研究所 HRD支援本部
人事評価・組織開発グループ
渡邉裕之

建築系の大学院を卒業後、船井総研に入社。 入社してから一貫して住宅・不動産業界における採用及び評価賃金制度を始めとする人財コンサルティング全般に従事。
特に専門工事業における評価賃金制度構築・組織開発支援を得意としており、現場監督・職人といった職種を有する会社においても人財開発を行っている。

2月21日(木)の
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