新規事業で成長を図る
~製造業が新規事業をつくる3つのパターン~
新商品で高収益化を図る
~粗利80%を超える「高収益商品」のつくり方~
営業のデジタル化を進める
~新規事業・新商品の営業活動は「営業のデジタル化」により、
システム的に行うことが可能です~
日程 | 東京:2019/10/04(金) |
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時間 | 13:00~16:30(受付開始12:30~) |
場所 | (株)船井総合研究所 五反田オフィス
東京都品川区西五反田6-12-1 <JR五反田駅西口より徒歩15分> |
料金 | 一般企業:30,000円 (税込 33,000円)/1名様 会員企業:24,000円 (税込 26,400円)/1名様 ※ ご入金の際は、税込金額でのお振り込みをお願いいたします。 ※ 会員企業様とは、FUNAI メンバーズ Plus、各業種別勉強会にご入会中の企業様を指します。 |
※キャンセル料について
お客様のご都合で参加を中止される場合は、下記のキャンセル料をお支払いいただきます。
なお、キャンセルは、平日(月曜〜金曜)9時30分〜17時までにお電話にてご連絡くださいますようお願いいたします。
【キャンセル料】
■セミナー開催日から3営業日(土・日・祝除く)前の17時まで:いただきません
■セミナー開催日から3営業日(土・日・祝除く)前の17時〜開催前日まで:ご参加料金の50%
■セミナー開催当日:ご参加料金の100%
第1講座 | AI・デジタル時代の「新たな高収益事業」のつくり方
JOHNAN株式会社 代表取締役社長兼CEO 山本 光世 氏 |
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第2講座 | 元キーエンス開発担当が語る「高収益商品」のつくり方
コンセプト・シナジー株式会社 代表取締役 高杉 康成 氏 |
第3講座 | 人を増やさず利益を増やすデジタルマーケティング導入の進め方
株式会社 船井総合研究所 ものづくりグループ 上席コンサルタント 片山 和也 株式会社 船井総合研究所 ものづくり・エネルギー支援部 省エネ・IoTグループ 省エネIoTメーカーチーム チームリーダー チーフ経営コンサルタント 小池 桃太郎 |
第4講座 | 今、勢いのある製造業「社長」が取り組んでいること
株式会社 船井総合研究所 執行役員 ものづくり・エネルギー支援部 部長 上席コンサルタント 菊池 功 |
お問い合わせ電話番号:0120-964-000(平日09:30~17:30) 担当:セミナー事務局
同社はグループ674名、「自動化・省力化機器」「電子部品・機器、フィルム加工」「環境改善・生産支援製品」「プリント基板修理」「医療機器・ヘルスケア関連機器」「三次元MID」「ロボット知能化技術および製品」「外国人技能実習生循環型人材育成事業」「キャリアアップ支援」の9事業を取組む異色のセットメーカーである。オンライン修理サービス「基盤修理ドットコム」やFA機器マッチングサービス「FAマーケットプレイス」にも取り組む。
元、株式会社キーエンス(計測制御機器メーカー)の新商品企画グループチーフ。新商品開発プロジェクトにおいては、液晶業界向け新商品の企画立案・発売に成功し、世界の液晶メーカーにおけるデファクトスタンダード商品となった。
現在は、日経ビジネスオンラインの連載、日経BP社・経営塾等のセミナー講師、新規事業や新商品の企画・開発、営業力強化などのコンサルティング活動など全国で活躍し、数多くのヒット商品を発売させている。
名古屋大学工学部原子核工学科を卒業後、船井総合研究所に入社。製造業の環境・エネルギー対策とIOT化に専門特化した経営コンサルティングを手掛ける。
工場の現場診断・分析から、省エネ改善提案、省力化提案、設備管理費減提案、IOT化指導まで手掛ける。累計の工場診断数は日本を代表する大手製造業を中心に700件を超える。
工業高校・工業大学機械工学科を卒業後、大手専門商社の工作機械部門にてトップクラスの実績をあげる。船井総研入社後は一貫して生産財分野のコンサルティングに従事、成果を出し続ける。通算20年以上にわたり機械業界に携わっており、技術とマーケティングの両面を理解する超エキスパートとして、同分野では船井総研の第一人者である。「中小企業は国内で勝ち残れ!」をポリシーとして、国内製造業の空洞化に歯止めをかけるコンサルティングを展開している。機械工具商社経営部会・部品加工業経営部会を主催。主な著書に「技術のある会社がなぜか儲からない本当の理由」(中経出版)他
経済産業省 登録中小企業診断士。岡山県出身。
東京大学大学院 新領域創成科学研究科修了。大手総合電機メーカーで回路技術者を経験した後、商品企画として主に新規事業の立ち上げに携わる。船井総研入社後はメーカー支援に特化し、メーカー独自の“創る側”の視点に立ったコンサルティング業務を心がけている。製品一つ一つの原理と特長を理解した上での営業効率の向上、新規業界への参入支援に注力している。
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